アメリカのテレビ視聴トレンド：テレビ局vsストリーミングサービス、NetflixやYouTubeが視聴率を牽引

この記事では、アメリカのテレビ視聴行動に関する最新の調査結果を基に、テレビ局とストリーミングサービスの視聴状況について解説します。

アメリカのテレビ視聴行動における視聴割合は、2024年6月時点で、テレビ局（ブロードキャストとケーブルテレビを含む）が47.7%、ストリーミングサービスが40.3%となっています。この数字は、米メディア測定会社ニールセンが2024年7月に発表した調査結果に基づいています。

具体的には、ブロードキャスト（ABCなど）が20.5%、ケーブルテレビが27.2%、ストリーミング（Netflixなど）が40.3%、その他が12.0%となっています。この結果から、アメリカではテレビ自体は見られているものの、そのうち40%以上がYouTubeやNetflixなどのストリーミングサービスであることがわかります。

テレビ局全体の視聴割合が50%を下回っているものの、テレビ局が完全にストリーミングに逆転したとは言えません。しかし、個別の数値を見ると、ストリーミングが最も視聴されていることが明らかです。特に、YouTubeが9.9%、Netflixが8.4%と、単体でも高い視聴割合を占めています。

アメリカの動画市場では、VOD（ビデオ・オン・デマンド）からFAST（Free Ad-Supported Streaming Television）への移行が進んでいます。FASTは、無料で視聴できる代わりに広告が挿入される仕組みで、従来のテレビ放送のようにリアルタイムで番組が流れる特徴があります。これにより、テレビのような「ながら見」が可能となり、視聴者に費用負担がなく、さまざまなチャンネルを楽しむことができます。

特に注目されているFASTサービスの一つが「Roku」です。Rokuは、もともとNetflixを主な用途とするストリーミングデバイスのメーカーでしたが、現在では独自のFASTサービスも展開しています。2014年にRoku TVを開発した同社は、現在、アメリカで約400のチャンネルを提供しています。

VODが抱える「選ぶ工数の大きさ」や「広告ビジネスとの相性の悪さ」などの課題を解消する一つのビジネスモデルとして、FASTには熱い視線が注がれています。テレビ視聴時間を対象とした新たな広告サービスとして、一大市場に発展する可能性があります。

この流れは日本にも波及しており、ABEMAをはじめとするコネクテッドTVでの視聴とFASTのモデルを前提に、配信事業へと乗り出す事業者が増えてきています。特に、FIFAワールドカップカタール2022の中継をきっかけに、ABEMAをテレビで視聴する習慣が身についた方もいるでしょう。

アメリカのように、テレビ視聴の内訳の40%弱がストリーミング視聴という時代が、日本にも近い将来訪れることも十分に考えられます。